米国でビール離れ進む、健康意識高い若年層中心に－代替品豊富で

STRASBOURG, FRANCE - MAY 18: Italian students from the Primo Levi Technical Institute of Vignola in the Modena Province, toast with glasses of beer in a pub during a school trip to Strasbourg, France to visit the European Parliament on May 18, 2004. School trips can be a sort of initiation trip for teenagers, where they are introduced for the first time to alcohol and drugs. Many times they don't sleep for the whole trip. The trips often allow the students to get to know each other better. If one is considered “different” than the group, it can be a nightmare experience for the teenager. Mainly the teenagers are only interested in clubs, shopping and having a pizza instead of the cultural aspects of the school trip. (Photo by Marco Di Lauro/Getty Images)

Photographer: Marco Di Lauro/Getty Images Europe

Photographer: Marco Di Lauro/Getty Images Europe

米国でのアルコール消費が2018年、３年連続で減少した。これには、ビールの消費が15年以降2.8％減った事実が大きく影響している。世界のアルコール関連トレンドを追うＩＷＳＲのデータによると、クラフトビールは同じ期間に15％近く伸びたが、ビール全体の消費は落ち込んでいる。

Hard Stuff

Americans are reaching for distilled spirits and sparkling wine over beer

Source: IWSR Drinks Market Analysi

*Includes alcoholic seltzer

ビールはこれまでも女性を引き付けるのに苦戦してきたが、最近は炭水化物やカロリーを避けたい消費者の傾向がビールに逆風となっている。舌が肥えた消費者に選択肢が豊富にある現状も背景にある。

統計からは、米ビール大手が厳しい立場に置かれていることが明白だ。ユーロモニター・インターナショナルによれば、米国で１番人気の「バド・ライト」の売上高は17年に145億ドル（約１億6200億円）と、12年から17％減少した。ＩＲＩのデータによると、「クアーズ・ライト」、「ミラー・ライト」、「バドワイザー」のシェア低下は18年も続いた。

ビール離れは若年層で特に顕著だ。「ミレニアル世代」とそれより一つ後の「ジェネレーションＺ（Ｚ世代）」の消費者は他の世代と比べ、二日酔いなどを受け入れ難いようだ。平日は朝早くから仕事、週末にはインスタ映えする写真を狙ってハイキングやロッククライミングに行く、といった活動的なライフスタイルにお酒はうまくフィットしないといったところだろうか。

ビールの代わりに消費者は、蒸留酒の入ったドリンク（ジントニック、テキーラのソーダ割りなど）やアルコール入り炭酸水、ワインなどに流れているようだ。さらに、ますます多くの州で大麻が合法化される中、特に若年層ではアルコールよりも大麻の方が体にいいと見る向きが増えている。

Battle for the Buzz

Beer sales have dropped in states following weed legalizatio

Source: Distilled Spirits Council

Note on index: Year before = 100

今のところ、アルコール業界は大麻は脅威ではないと強調するが、ビールはワインやウイスキーほど平気ではいられないかもしれない。大麻関連のトレンドを調査するニュー・フロンティア・データのアナリスト、ジョン・ケーギア氏は、大麻が合法化された州ではビールが特に落ち込んでいるとして、将来の危険の前兆である「炭鉱のカナリア」だと指摘。ワインとアルコール飲料の販売は横ばい推移しているものの、消費者が大麻という選択肢を得た今、アルコール業界にとってより深刻な事態が待ち構えている可能性があるとの見方も示した。