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概要:ヘッジファンドは新型コロナウイルス後の米経済の順調な再開を想定した株式投資に疑念を抱き始めている。
ヘッジファンドは新型コロナウイルス後の米経済の順調な再開を想定した株式投資に疑念を抱き始めている。
米株市場が低調な滑り出しとなった1月4日、ロング、ショートいずれの戦略を取るヘッジファンドも、いわゆる外出自粛銘柄に回帰。ロックダウン中の経済に適したオンラインテクノロジーを手掛ける企業の株を大量に購入した。
経済活動再開を見込んで2020年後半に選好されていた旅行・レジャー・小売銘柄からの乗り換えを、ゴールドマン・サックスのプライムブローカー部門がまとめたデータが示した。
新型コロナの感染が急増しワクチン配布が想定通りに進まない中で、景気回復への期待が揺らいだ。
ローゼンバーグ・リサーチ・アンド・アソシエーツの創業者、デービッド・ローゼンバーグ氏は「今年後半の好景気への非常に高い期待を阻み得るのは何か言えば、ワクチンとウイルスの追いかけっこに関した何かだ」と指摘。「大きな強気相場でないとは誰も言わないが、堅固なファンダメンタルズではなく低コストの資金を前提としたものであり、従って投機的な熱狂だ」と語った。
ゴールドマンのデータによると、同社のヘッジファンド顧客は4日に、インターネットやソフトウエア関連など外出自粛中の需要に応える企業のショートポジションを縮小。こうした銘柄のバスケットへの買い越しは3週間ぶり高水準となった。一方、航空株やクルーズ船運営会社などの経済再開銘柄は2週間ぶりの大幅な売り越し。
株式相場全体への強気派にとって朗報は、ヘッジファンドの買い越し状態が続いたことだ。株式の傾向を示すロング・ショートレシオは過去3年のレンジの97パーセンタイルにあったことが、ゴールドマンのデータで示されている。
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